※　結果の判定及び目標達成状況は「○」＝達成又は良好、「△」＝達成には至らないが許容できる、「×」＝未達成、の三段階にて表示いたします。

１）二酸化炭素排出量（方針２の１）／主担当部署：全社

	実績	2016年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2004年 ※	836,923kg-CO2	636,061kg-CO2	基準年使用量の24％削減	26.7％減
前期：2015年 ※	636,123kg-CO2	623,400kg-CO2	前期使用量の2％削減	3.2％減
2016年の実績 ※	615,747kg-CO2			判定：○
最終評価 省エネ意識の向上、設備更新時の省エネ機器導入など、削減を継続的に実施できている。

※１　購入電力・排出係数は2014年度実績（中部電力0.497、東京電力0.505、関西電力0.531）を使用。
※２　具体的な取組内容としては①～⑤に挙げる各環境負荷を低減することとする。

①電力使用量（方針２の１）／主担当部署：東京営業所、大阪営業所、技術棟・本社棟

	実績	2016年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2004年	1,165,890kWh	838,020kWh	基準年使用量の28％削減	27.2％減
前期：2015年	878,216kWh	860,652kWh	前期使用量の2％削減	3.4％減
2016年の実績	848,351kWh			判定：○

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	6月	9月	12月	評価・見直
エアコンの設定温度を守り、クールビズ、ウォームビズで冷暖房電力を節約する。	実施、良	実施、良	実施、良	実施、良、継続
不用時、不要場所の照明を消灯する。	実施、良	実施、良	実施、良	実施、良、継続
事務所の蛍光灯を作業に支障のない範囲で取り外し、節電する。（実施箇所継続）	維持、良	維持、良	維持、良	維持、良、継続
機械更新時・増設時、高効率品を選定する。(該当時)	該当無し	該当無し	該当無し	該当時考慮
事務所（技術棟）蛍光灯LED化を検討する。	延期	延期	延期	適宜実施
各サイト：四半期毎累計の評価（目標値達成状況）	6月	9月	12月	年間
東京営業所	○	○	△	△
大阪営業所	○	×	×	×
本社・工場	○	△	○	○
最終評価 営業所は空調の使用量が影響する。気象都合により本年は負荷が高かった。無駄遣いのないよう啓蒙する。

②灯油使用量（方針２の１）／主担当部署：本社棟・技術棟

	実績	2016年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2004年	58,960リットル	40,093リットル	基準年使用量の32％削減	54.4％減
前期：2015年	33,768リットル	33,093リットル	前期使用量の2％削減	20.4％減
2016年の実績	26,860リットル			判定：○

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	6月	9月	12月	評価・見直
営業試験において、灯油ボイラを適切に管理し、運転時間を短縮する。（適時起動・停止）	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
工場内暖房ストーブの適正使用（不在時の暖房カット）を徹底し、ウォームビズを推進。	不要	不要	啓蒙継続	適宜啓蒙
各サイト：四半期毎累計の評価（目標値達成状況）	6月	9月	12月	年間
本社・工場	○	○	○	○
最終評価 第84期は12月で終了したため、冬場の暖房使用期間が含まれていない。適宜啓蒙を継続する。

③ＬＰガス使用量（方針２の１）／主担当部署：本社棟、技術棟、（給食業者）

	実績	2016年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2004年	2,794m3	1,117m3	基準年使用量の60％削減	16.8％減
前期：2015年	1,264m3	1,238m3	前期使用量の2％削減	83.9％増
2016年の実績	2,325m3			判定：×

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	6月	9月	12月	評価・見直
給湯室の瞬間湯沸し器の火種は使用後、消化する。	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
ガスバーナ・コンロなど、火力の適正調整で無駄を減らす。	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	6月	9月	12月	年間
本社・工場（給食業者）	目標見直	目標見直	目標見直	目標見直
最終評価 6月より給食業者が変更、社内で調理を行うこととなったため、来期より目標見直しが必要。

④ガソリン・軽油使用量（方針２の１）／主担当部署：全社

	実績	2016年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2004年	39,263リットル	43,365リットル	基準年使用量の110%以下	15.0％増
前期：2015年	44,336リットル	44,151リットル	前期使用量の0.4％削減	1.8％増
2016年の実績	45,159リットル			判定：×

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	6月	9月	12月	評価・見直
「急発進・急停止・急加速・急減速」４急操作をしない。社有車燃費集計で啓蒙。	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
「暖機運転」をしない。フォークリフトなどの暖機は必要最低限とする。	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
公共交通機関の利用により、社有車使用削減に努める。	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
社有車更新時にハイブリッド車又は低燃費車を採用する。	該当無し	2台入替	1台入替（軽油車）	考慮継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	6月	9月	12月	年間
全社	〇	×	×	×
最終評価 リース満了による車両入替が続いている。各管理者が低燃費車を考慮し、選定している。ガソリン車1台を軽油車に入れ替えているため、目標の再調整が必要。

⑤炭酸ガス使用量（方針２の１）／主担当部署：生産部

	実績	2016年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2011年	1,800kg	1,800kg	基準年使用量の100%以下	33.3％増
前期：2015年	1,620kg	1,588kg	前期使用量の2％削減	48.1％増
2016年の実績	2,400kg			判定：×

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	6月	9月	12月	評価・見直
溶接用（半自動溶接機）と冷やし嵌め用で使用している炭酸ガスを必要最低限とする。	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	6月	9月	12月	年間
生産部（本社・工場）	○	×	×	×
最終評価 冷やし嵌めを行う案件を多く受注し、作業があったため、目標をオーバーした。

２）ＯＡ用紙使用量／主担当部署：東京営業所、大阪営業所、技術棟・本社棟

	実績	2016年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2004年	11.4ton	8.7ton	基準年使用量の24％削減	46.8％減
前期：2015年	6.2ton	6.1ton	前期使用量の2％削減	2.3％減
2016年の実績	6.0ton			判定：○

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	6月	9月	12月	評価・見直
コピーや印刷は必要最小限とする。	実施、良	実施、良	実施、良	良、継続
裏面を徹底利用する。	実施、良	実施、良	実施、良	良、継続
電子データ化推進。	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
ＩＳＯ文書体系のスリム化を実施し、書類を減らす。	3様式統合	検討中	検討中	検討継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	6月	9月	12月	年間
東京営業所	○	○	○	○
大阪営業所	○	×	△	△
本社・工場	×	△	〇	○
最終評価 顧客要請による提出書類作成のため、使用量が若干増加している。必要以外はペーパーレス化を推進したい。

３）廃棄物排出量（方針２の２）／主担当部署：全社

	実績	2016年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2004年	182.7(59.6)ton	139.0(45.0)ton	基準年使用量の24％削減	38%減(34%減)
前期：2015年	134.1(43.5)ton	131.0(43.0)ton	前期使用量の2％削減	16％減(10%減)
2016年の実績	112.7(39.1)ton			判定：〇

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	6月	9月	12月	評価・見直
紙ゴミ・雑誌は分別することにより可燃ゴミを減らし、徹底的に再資源化とする。	啓蒙強化	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
廃油・金属の分別を徹底し、再資源化する。	実施	実施	実施	啓蒙継続
購入機器カタログや取扱説明書類は電子情報で入手し、紙冊子は必要最小限とする。	啓蒙継続	啓蒙継続	紙ごみ廃棄量増加	啓蒙強化
段ボール・木枠類の再資源化・再利用を促進する。	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
パレット類は原則、返却する。	実施、良	実施、良	実施、良	実施、良、継続
使用済みの充電式乾電池の回収、リサイクル。（事務局）	実施、良	実施、良	実施、良	実施、良、継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	6月	9月	12月	年間
全社	〇	〇	〇	〇
最終評価 廃棄物総量は目標を達成したが、紙ごみの廃棄量が増加している。ペーパーレス化を推進する必要がある。

※　廃棄物総量は再生金属含む。括弧内は再生金属を含まない数量。

４）総排水量（方針２の３）／主担当部署：総務課

	実績	2016年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2004年	23,779m3	18,072m3	基準年使用量の24％削減	60.4％減
前期：2015年	11,661m3	11,428m3	前期使用量の2％削減	19.2％減
2016年の実績	9,425m3			判定：○

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	6月	9月	12月	評価・見直
工場内、営業試験による節水の啓蒙。	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	6月	9月	12月	年間
総務課（本社・工場）	○	○	○	○
最終評価 節水に対し意識向上していると考える。また、水配管の故障などはなかった。引き続き配管故障が発生した場合、迅速に対応できるよう意識する。

５）グリーン購入（方針２の４）事務用品購入実績エコ商品対象比率／主担当部署：本社・工場

	実績	2016年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2013年1～12月	54%	57%	基準対応比率の3%増加	6%増
2016年の実績	60%			判定：○

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	6月	9月	12月	評価・見直
環境ラベル認定製品を優先的に購入する。	実施、良	実施、良	実施、良	啓蒙継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	6月	9月	12月	年間
本社・工場	○	○	○	○
最終評価 環境配慮品を優先して購入する意識が定着したと考える。

６）化学物質使用量（ＰＲＴＲ対象物質：トルエン）（方針２の５）／主担当部署：生産部

	実績	2016年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2009年	1,604kg	1,412kg	基準年使用量の12％削減	32.4％減
前期：2015年	1,057kg	1,036kg	前期使用量の2％削減	2.5％増
2016年の実績	1,084kg			判定：○

その他 PRTR対象物質 使用量	キシレン（前年：1,014.1kg）	1,426.6kg	40.7％増
	エチルベンゼン（前年：407.3kg）	409.5kg	0.5％増
	トリメチルベンゼン類（前年：61.2kg）	98.6kg	61.1％増
	その他（コバルト・クロム・鉛化合物など）前年：97.3kg	63.1kg	35.1％減

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	6月	9月	12月	評価・見直
シンナーなど（トルエン）の使用量を削減する。特に製品・部品の洗浄用シンナー使用量を減らす。	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	6月	9月	12月	年間
生産部（本社・工場）	×	×	×	×
最終評価 塗装を必要とする金属使用量が1.07倍に対し、トルエンは1.03倍と抑えられている。しかしキシレンなど他の化学物質が増加しており、継続監視が必要。

７）当社製品でCO₂削減、省エネに取り組む（方針３）／主担当部署：開発部、技術部、各サービス部

	実績	2016年目標値	目標設定根拠	結果
前期：2015年	累計51案件	3案件追加	毎年3案件ずつ追加	累計53案件
2016年の実績	2案件追加			判定：△

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	6月	9月	12月	評価・見直
新規設備に関し、装置設計の際、省エネを推進、顧客に提供する。	実施継続	実施継続	実施継続	実施継続
設備の点検・改修時は省エネを検討、顧客へ提案する。	実施継続	実施継続	実施継続	実施継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	6月	9月	12月	年間
開発部	○	○	○	○
技術部	○	○	○	○
産機・環境サービス部	○	○	△	△
最終評価 2010年より集計を開始し、7年で累計53件となった。年度目標は達成できなかったが、受注都合があるため、引き続き全社で提案を継続する。 ※第7項にてご紹介

８）周辺住民への影響（方針６）／主担当部署：総務課

	実績	2016年目標値	目標設定根拠	結果
前期：2015年	ゼロ	ゼロ	苦情件数ゼロ	ゼロ
2016年の実績	ゼロ			判定：○

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	6月	9月	12月	評価・見直
機器の日常点検や定期点検、環境パトロールを確実に実施し、近隣住民から寄せられる苦情をゼロにする。	点検実施	パトロール実施	確認継続	継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	6月	9月	12月	年間
総務課（本社・工場）	○	○	○	○
最終評価 日常点検・環境パトロールなどにより、苦情の原因となる不具合を出さない状態を維持できた。

９）製品実現プロセスにおける「失敗・クレーム」（方針４）／主担当部署：全社（品質保証室）

	当期受注案件の当期発生	当期発生費用
目標値	第83期の90％以下	第84期売上高の0.9％以下
2016年の実績	設定値に対し205％　判定：×	設定値に対し108％　判定：×

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	6月	9月	12月	評価・見直
品質管理委員会で『失敗・手直し・クレーム』費用の月次実績確認を行う。	実施	実施	実施	継続
社内不適合事例及びその是正処置・再発防止処置を確認実施。	実施	実施	実施	継続
顧客の重大な苦情及び、その是正処置・再発防止処置を確認実施。	実施	実施	実施	継続
予防処置活動を推進。	削除	－	－	－
業務チェックでマネジメントレビューを活性化。	確認継続	MR実施	確認継続	継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	6月	9月	12月	年間
全社（品質保証室）	〇	〇	×	×
最終評価 ISO9001：2015年版に移行、ISO活動そのものが予防処置となるため、項目を削除する。 10月以降、大きな失敗対策費用が発生し、目標をオーバーした。原因分析結果を各部で反映する必要がある。

10）年間教育・訓練（方針５）／主担当部署：全社

環境改善教育・訓練を年間２回または４時間実施

判定：○

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	6月	9月	12月	評価・見直
品質管理委員会で経営者による改善進捗状況として、『年間教育・訓練計画（計画及び実施）』を確認。	確認	確認	確認	継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	6月	9月	12月	年間
全社	○	○	○	○
最終評価 各課で確実にEA21に関する勉強会が開催され、意識向上されていることを確認した。