※　結果の判定及び目標達成状況は「○」＝達成又は良好、「△」＝達成には至らないが許容できる、「?」＝未達成、の三段階にて表示いたします。

１）二酸化炭素排出量（方針２の１）／主担当部署：全社

	実績	2014年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2004年 ※	1,178,922kg-CO2	943,137kg-CO2	基準年使用量の20％削減	21.4％減
前期：2013年 ※	944,614kg-CO2	925,722kg-CO2	前期使用量の2％削減	1.9％減
2014年の実績 ※	926,223kg-CO2			判定：○
最終評価 単年度目標を僅かに達成できなかったが、中期目標を順調に達成継続できている。

※１　購入電力・排出係数は2013年度実績（中部電力0.513、東京電力0.53、関西電力0.522）を使用。
※２　具体的な取組内容としては①～⑤に挙げる各環境負荷を低減することとする。

①電力使用量（方針２の１）／主担当部署：東京営業所、大阪営業所、技術棟・本社棟

	実績	2014年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2004年	1,573,957kWh	1,259,165kWh	基準年使用量の20％削減	24.4％減
前期：2013年	1,182,988kWh	1,159,328kWh	前期使用量の2％削減	0.6％増
2014年の実績	1,190,169kWh			判定：○

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	6月	9月	12月	評価・見直
エアコンの設定温度を守り、クールビズ、ウォームビズで冷暖房電力を節約する。	実施、良	実施、良	実施、良	実施、良、継続
不用時、不要場所の照明を消灯する。	実施、良	実施、良	実施、良	実施、良、継続
事務所の蛍光灯を作業に支障のない範囲で取り外し、節電する。（実施箇所継続）	維持、良	維持、良	維持、良	維持、良、継続
機械更新時・増設時、高効率品を選定する。(該当時)	該当無し	該当無し	該当無し	該当無し
事務所（技術棟）蛍光灯LED化を検討する。	延期	延期	延期	延期
各サイト：四半期毎累計の評価（目標値達成状況）	6月	9月	12月	年間
東京営業所	○	○	○	○
大阪営業所	○	○	○	○
本社・工場	○	○	○	○
最終評価 前年度とほぼ同等の使用量であった。節電啓蒙を維持する。

②灯油使用量（方針２の１）／主担当部署：本社棟・技術棟

	実績	2014年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2004年	90,350リットル	72,280リットル	基準年使用量の20％削減	29％減
前期：2013年	69,019リットル	67,639リットル	前期使用量の2％削減	7.1％減
2014年の実績	64,120リットル			判定：○

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	6月	9月	12月	評価・見直
営業試験において、灯油ボイラを適切に管理し、運転時間を短縮する。（適時起動・停止）	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
工場内暖房ストーブの適正使用（不在時の暖房カット）を徹底し、ウォームビズを推進。	啓蒙継続	不要	啓蒙継続	啓蒙継続
各サイト：四半期毎累計の評価（目標値達成状況）	6月	9月	12月	年間
本社・工場	○	○	○	○
最終評価 営業試験での使用量が前年度より少なかった。前年度に行った試験設備改良結果と考えられる。

③ＬＰガス使用量（方針２の１）／主担当部署：本社棟、技術棟、（給食業者）

	実績	2014年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2004年	3,923m3	3,139m3	基準年使用量の20％削減	57.5％減
前期：2013年	1,973m3	1,934m3	前期使用量の2％削減	15.5％減
2014年の実績	1,668m3			判定：○

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	6月	9月	12月	評価・見直
給湯室の瞬間湯沸し器の火種は使用後、消化する。	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
ガスバーナ・コンロなど、火力の適正調整で無駄を減らす。	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	6月	9月	12月	年間
本社・工場（給食業者）	○	○	○	○
最終評価 食堂及び営業試験での使用量が前年度より少なかった。給食業者の方針による。

④ガソリン・軽油使用量（方針２の１）／主担当部署：全社

	実績	2014年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2004年	51,654リットル	41,323リットル	基準年使用量の20％削減	13.3％増
前期：2013年	60,192リットル	58,988リットル	前期使用量の2％削減	2.8％減
2014年の実績	58,507リットル			判定：○

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	6月	9月	12月	評価・見直
「急発進・急停止・急加速・急減速」４急操作をしない。社有車燃費集計で啓蒙。	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
「暖機運転」をしない。フォークリフトなどの暖機は必要最低限とする。	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
公共交通機関の利用により、社有車使用削減に努める。	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
社有車更新時にハイブリッド車又は低燃費車を採用する。	なし	なし	なし	なし
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	6月	9月	12月	年間
全社	?	?	○	○
最終評価 ガソリン車の燃費が向上している一方、ディーゼル車の燃費が悪化している。軽油使用量が増加一途を辿っているため、削減の啓蒙回数を増やし、注意を喚起する。

⑤炭酸ガス使用量（方針２の１）／主担当部署：生産部

	実績	2013年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2011年	2,490kg	2,341kg	基準年使用量の6％削減	2.4％増
前期：2013年	2,820kg	2,764kg	前期使用量の2％削減	9.6％減
2014年の実績	2,550kg			判定：○

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	6月	9月	12月	評価・見直
溶接用（半自動溶接機）と冷やし嵌め用で使用している炭酸ガスを必要最低限とする。	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	6月	9月	12月	年間
生産部（本社・工場）	○	○	○	○
最終評価 冷やし嵌めを必要とする装置受注数に影響を受ける。前年度・本年度共に該当機器受注が多かった。

２）ＯＡ用紙使用量／主担当部署：東京営業所、大阪営業所、技術棟・本社棟

	実績	2014年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2004年	15.0ton	12.0ton	基準年使用量の20％削減	44％減
前期：2013年	8.59ton	8.42ton	前期使用量の2％削減	2.2％減
2014年の実績	8.40ton			判定：○

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	6月	9月	12月	評価・見直
コピーや印刷は必要最小限とする。	実施、良	実施、良	実施、良	良、継続
裏面を徹底利用する。	実施、良	実施、良	実施、良	良、継続
電子データ化推進。	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
ＩＳＯ文書体系のスリム化を実施し、書類を減らす。	検討継続	検討継続	検討継続	検討継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	6月	9月	12月	年間
東京営業所	?	?	△	○
大阪営業所	?	○	○	△
本社・工場	?	○	△	○
最終評価 コピー用紙裏面利用は浸透しているが、顧客要望による印刷物増加の影響がある。

３）廃棄物排出量（方針２の２）／主担当部署：全社

	実績	2014年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2004年	224.3(68.9)ton	179.4(55.1)ton	基準年使用量の20％削減	29%減(32%減)
前期：2013年	147.3(47.6)ton	144.4(46.6)ton	前期使用量の2％削減	7.7％増(2%減)
2014年の実績	158.7(46.5)ton			判定：○

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	6月	9月	12月	評価・見直
紙ゴミ・雑誌は分別することにより可燃ゴミを減らし、徹底的に再資源化とする。	啓蒙強化	啓蒙継続	再啓蒙	注意喚起
廃油・金属の分別を徹底し、再資源化する。	実施	実施、良	再啓蒙	啓蒙継続
購入機器カタログや取扱説明書類は電子情報で入手し、紙冊子は必要最小限とする。	啓蒙強化	啓蒙継続	再啓蒙	注意喚起
段ボール・木枠類の再資源化・再利用を促進する。	啓蒙強化	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
パレット類は原則、返却する。	実施、良	実施、良	実施、良	実施、良、継続
使用済みの充電式乾電池の回収、リサイクル。（事務局）	実施、良	実施、良	実施、良	実施、良、継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	6月	9月	12月	年間
全社	?	△	?	?
最終評価 金属廃棄物（リサイクル）量が前年度に比べ多かった。使用量が前年度に比べ1.09倍あった影響がある。 紙（再生）・可燃ごみの排出量も増加している。削減啓蒙回数を増やし、注意を喚起する。

※　廃棄物総量は再生金属含む。括弧内は再生金属を含まない数量。

４）総排水量（方針２の３）／主担当部署：総務課

	実績	2014年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2004年	34,501m3	27,601m3	基準年使用量の20％削減	50％減
前期：2013年	16,358m3	16,031m3	前期使用量の2％削減	5.4％増
2014年の実績	17,240m3			判定：○

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	6月	9月	12月	評価・見直
工場内、営業試験による節水の啓蒙。	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	6月	9月	12月	年間
総務課（本社・工場）	○	○	○	○
最終評価 貯水設備の部品不具合により、一時的にオーバーした。設備修繕後は良好である。

５）グリーン購入（方針２の４）事務用品購入実績エコ商品対象比率／主担当部署：本社・工場

	実績	2014年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2013年1?12月	54%	55%	基準対応比率の1%増加	3.5%増
2014年の実績	57.5%			判定：○

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	6月	9月	12月	評価・見直
環境ラベル認定製品を優先的に購入する。	実施、良	啓蒙強化	啓蒙継続	啓蒙継続
事務用品リスト更新、対象品確認入替	実施	周知強化	実施	更新継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	6月	9月	12月	年間
本社・工場	○	?	○	○
最終評価 意識向上が図られ、目標を達成することができた。継続して啓蒙する。

６）化学物質使用量（ＰＲＴＲ対象物質：トルエン）（方針２の５）／主担当部署：生産部

	実績	2014年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2009年	1,604kg	1,444kg	基準年使用量の10％削減	34％減
前期：2013年	1,158kg	1,135kg	前期使用量の2％削減	8.7％減
2014年の実績	1,057kg			判定：○

その他 PRTR対象物質 使用量	キシレン（前年：905.9kg）	1,014.1kg	11.9％増
	エチルベンゼン（前年：249.8kg）	407.3kg	63.0％増
	トリメチルベンゼン類（前年：219.7kg）	61.2kg	72.1％減
	その他（コバルト・クロム・鉛化合物など）前年：34.4kg	97.3kg	182.8％増

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	6月	9月	12月	評価・見直
シンナーなど（トルエン）の使用量を削減する。特に製品・部品の洗浄用シンナー使用量を減らす。	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	6月	9月	12月	年間
生産部（本社・工場）	○	○	○	○
最終評価 トルエンは削減できているが、その他の化学物質量が増加している。使用量を注意して監視する。

７）当社製品でCO₂削減、省エネに取り組む（方針３）／主担当部署：開発部、技術部、各サービス部

	実績	2014年目標値	目標設定根拠	結果
前期：2013年	累計39案件	3案件追加	毎年3案件ずつ追加	累計47案件
2014年の実績	8案件追加			判定：○

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	6月	9月	12月	評価・見直
新規設備に関し、装置設計の際、省エネを推進、顧客に提供する。	実施継続	実施継続	実施継続	継続
設備の点検・改修時は省エネを検討、顧客へ提案する。	実施継続	実施継続	実施継続	継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	6月	9月	12月	年間
開発部	○	○	○	○
技術部	○	○	○	○
産機・環境サービス部	○	○	○	○
最終評価 全社の営業努力により8案件納入することができた。（環境サービス関連2案件、新規：環境2案件、産機4案件） ※第7項にてご紹介

８）周辺住民への影響（方針６）／主担当部署：総務課

	実績	2014年目標値	目標設定根拠	結果
前期：2013年	ゼロ	ゼロ	苦情件数ゼロ	ゼロ
2014年の実績	ゼロ			判定：○

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	6月	9月	12月	評価・見直
機器の日常点検や定期点検、環境パトロールを確実に実施し、近隣住民から寄せられる苦情をゼロにする。	点検実施	パトロール実施	点検実施	継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	6月	9月	12月	年間
総務課（本社・工場）	○	○	○	○
最終評価 日常点検・環境パトロールなどにより、苦情の原因となる不具合を出さない状態を維持できた。

９）製品実現プロセスにおける「失敗・クレーム」（方針４）／主担当部署：全社（品質保証室）

	当期受注案件の当期発生	当期発生費用
目標値	第80期の80％以下	第82期売上高の1.0％以下
2014年の実績	設定値に対し70.6％　判定：○	第82期売上高の1.31％　判定：?

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	6月	9月	12月	評価・見直
品質管理委員会で『失敗・手直し・クレーム』費用の月次実績確認を行う。	実施	実施	実施	継続
社内不適合事例及びその是正処置・再発防止処置を確認実施。	実施	実施	実施	継続
顧客の重大な苦情及び、その是正処置・再発防止処置を確認実施。	実施	実施	実施	継続
予防処置活動を推進。	確認継続	確認継続	予防処置 報告書2件 発行	継続実施
業務チェックでマネジメントレビューを活性化。	MR実施	確認継続	MR実施	継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	6月	9月	12月	年間
全社（品質保証室）	?	△	△	?
最終評価 計画段階での詰めの甘さと思われる失敗・手直しが多く発生し、12月以降目標値を上回り終了した。品質管理委員会で報告され、社長より目に見えた変革を実行するよう指示が出された。

10）年間教育・訓練（方針５）／主担当部署：全社

環境改善教育・訓練を年間２回または４時間実施

判定：○

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	6月	9月	12月	評価・見直
品質管理委員会で経営者による改善進捗状況として、『年間教育・訓練計画（計画及び実施）』を確認。	確認	確認	確認	継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	6月	9月	12月	年間
全社	○	○	○	○
最終評価 各課で確実にEA21に関する勉強会が開催され、意識向上されていることを確認した。