※　結果の判定及び目標達成状況は「○」＝達成又は良好、「△」＝達成には至らないが許容できる、「×」＝未達成、の三段階にて表示いたします。

１）二酸化炭素排出量（方針２の１）／主担当部署：全社

	実績	2018年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2013年 ※	866,897kg-CO2	797,545kg-CO2	基準年使用量の8％削減	10.7％減
前年：2017年 ※	792,269kg-CO2	799,593kg-CO2	前年使用量の1.6％削減	2.3％減
2018年の実績 ※	774,189kg-CO2			判定：○
最終評価 省エネ意識の向上、工場・技術棟照明のLED化など、削減を継続的に実施できている。

※１　購入電力の排出係数は2016年（平成28年）度実績調整後排出係数（中部電力0.484kg-CO2/kWh、東京電力0.474kg-CO2/kWh、関西電力0.483kg-CO2/kWh）を使用。
※２　具体的な取組内容としては①～⑤に挙げる各環境負荷を低減することとする。

①電力使用量（方針２の１）／主担当部署：東京営業所、大阪営業所、技術棟・本社棟

	実績	2018年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2013年	1,161,630kWh	1,068,700kWh	基準年使用量の8％削減	12.3％減
前年：2017年	1,044,018kWh	1,027,314kWh	前年使用量の1.6％削減	2.4％減
2018年の実績	1,019,152kWh			判定：○

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	3月	6月	9月	評価・見直
エアコンの設定温度を守り、クールビズ、ウォームビズで冷暖房電力を節約する。	実施	実施	実施	実施、良、継続
不用時、不要場所の照明を消灯する。	実施	実施	実施	実施、良、継続
事務所の蛍光灯を作業に支障のない範囲で取り外し、節電する。（実施箇所継続）	維持	維持	維持	維持、良、継続
機械更新時・増設時、高効率品を選定する。(該当時)	該当無し	該当無し	該当無し	該当時考慮
事務所（技術棟）蛍光灯LED化を検討する。	コピー室実施	検討	検討	クレーン水銀灯実施
各サイト：四半期毎累計の評価（目標値達成状況）	3月	6月	9月	年間
東京営業所	×	×	×	△
大阪営業所	△	〇	△	△
本社・工場	〇	〇	○	○
最終評価 工場の水銀灯を昨年度LEDに交換、効果が現れている。12月にクレーン付属水銀灯もLED化した。

②灯油使用量（方針２の１）／主担当部署：本社棟・技術棟

	実績	2018年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2013年	64,029リットル	58,907リットル	基準年使用量の8％削減	21.9％減
前期：2017年	54,770リットル	53,894リットル	前期使用量の1.6％削減	8.7％減
2018年の実績	50,030リットル			判定：〇

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	3月	6月	9月	評価・見直
営業試験において、灯油ボイラを適切に管理し、運転時間を短縮する。（適時起動・停止）	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
工場内暖房ストーブの適正使用（不在時の暖房カット）を徹底し、ウォームビズを推進。	啓蒙	不要	不要	適宜啓蒙
各サイト：四半期毎累計の評価（目標値達成状況）	3月	6月	9月	年間
本社・工場	〇	〇	〇	〇
最終評価 気象データを確認すると、前年度に比べ3月の気温上昇が早く、11月の気温低下が遅く、ストーブの使用量が少なかったため、灯油使用量が少なく済んだと考えられる。気象データを確認すると、前年度に比べ3月の気温上昇が早く、11月の気温低下が遅く、ストーブの使用量が少なかったため、灯油使用量が少なく済んだと考えられる。

③ＬＰガス使用量（方針２の１）／主担当部署：本社棟、技術棟、（給食業者）

	実績	2018年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2013年	2,145m3	1,973m3	基準年使用量の8％削減	46.5％増
前年：2017年	3,461m3	3,406m3	前年使用量の1.6％削減	9.2％減
2018年の実績	3,142m3			判定：〇

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	3月	6月	9月	評価・見直
給湯室の瞬間湯沸し器の火種は使用後、消化する。	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
ガスバーナ・コンロなど、火力の適正調整で無駄を減らす。	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	3月	6月	9月	年間
本社・工場（給食業者）	〇	△	〇	〇
最終評価 食堂改修工事が1か月間あり、その間食堂での使用が無かったため年間の使用量が少なかった。

④ガソリン・軽油使用量（方針２の１）／主担当部署：全社

	実績	2018年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2013年	56,896リットル	52,344リットル	基準年使用量の8%削減	1.0％増
前期：2017年	55,228リットル	54,344リットル	前年使用量の1.6％増加	4.6％増
2018年の実績	57,787リットル			判定：△

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	3月	6月	9月	評価・見直
「急発進・急停止・急加速・急減速」４急操作をしない。社有車燃費集計で啓蒙。	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
「暖機運転」をしない。フォークリフトなどの暖機は必要最低限とする。	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
公共交通機関の利用により、社有車使用削減に努める。	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
社有車更新時にハイブリッド車又は低燃費車を採用する。	4台入替	1台入替	該当無し	2台入替 考慮継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	3月	6月	9月	年間
全社	×	△	△	△
最終評価 社有車走行距離合計が前年度に比べて1.1倍となっているため、使用量も増えた（1.04倍）と考える。

⑤炭酸ガス使用量（方針２の１）／主担当部署：生産部

	実績	2018年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2013年	2,670kg	2,456kg	基準年使用量の8%削減	10.1％増
前年：2017年	1,170kg	1,151kg	前年使用量の1.6％削減	151.3％増
2018年の実績	2,940kg			判定：×

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	3月	6月	9月	評価・見直
溶接用（半自動溶接機）と冷やし嵌め用で使用している炭酸ガスを必要最低限とする。	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	3月	6月	9月	年間
生産部（本社・工場）	×	×	×	×
最終評価 半自動溶接、冷し嵌めを必要とする製作装置が多かったため、目標値を大きくオーバーした。

２）ＯＡ用紙使用量／主担当部署：東京営業所、大阪営業所、技術棟・本社棟

	実績	2018年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2013年	8.5ton	7.8ton	基準年使用量の8％削減	2.4％増
前年：2017年	7.6ton	7.5ton	前年使用量の1.6％削減	14.5％増
2018年の実績	8.7ton			判定：△

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	3月	6月	9月	評価・見直
コピーや印刷は必要最小限とする。	実施	実施	実施	良、継続
裏面を徹底利用する。	実施	実施	実施	良、継続
電子データ化推進。	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
ＩＳＯ文書体系のスリム化を実施し、書類を減らす。	検討中	検討中	検討中	検討継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	3月	6月	9月	年間
東京営業所	〇	〇	〇	〇
大阪営業所	×	×	×	×
本社・工場	×	×	×	×
最終評価 顧客要請による提出資料作成のため、目標を達成できない状態が続いている。必要以外はペーパーレス化を推進。

３）廃棄物排出量（方針２の２）／主担当部署：全社

	実績	2018年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2013年	145.4(29.1)ton	133.8(26.8)ton	基準年使用量の8％削減	10%減(20%減)
前年：2017年	144.9(30.3)ton	142.6(29.8)ton	前年使用量の1.6％削減	10％減(23%減)
2017年の実績	130.2(23.3)ton			判定：〇

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	3月	6月	9月	評価・見直
紙ゴミ・雑誌は分別することにより可燃ゴミを減らし、徹底的に再資源化とする。	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
廃油・金属の分別を徹底し、再資源化する。	実施	実施	実施	良、継続
購入機器カタログや取扱説明書類は電子情報で入手し、紙冊子は必要最小限とする。	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
段ボール・木枠類の再資源化・再利用を促進する。	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
パレット類は原則、返却する。	実施	実施	実施	良、継続
使用済みの充電式乾電池の回収、リサイクル。（事務局）	実施	実施	実施	継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	3月	6月	9月	年間
全社	〇	〇	〇	〇
最終評価 分別回収の意識は定着している。継続して分別回収を啓蒙する。

※　廃棄物総量は再生金属含む。括弧内は再生金属を含まない数量。

４）水使用量（方針２の３）／主担当部署：総務課

	実績	2018年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2013年	16,733m3	15,394m3	基準年使用量の8％削減	3.4％増
前年：2017年	14,046m3	13,821m3	前年使用量の1.6％削減	23.2％増
2018年の実績	17,309m3			判定：×

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	3月	6月	9月	評価・見直
工場内、営業試験による節水の啓蒙。	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	3月	6月	9月	年間
総務課（本社・工場）	×	×	×	×
最終評価 6月に上水貯水槽の自動給水弁が故障し、あふれていた期間があったためオーバーした。6月中に修理済み。水を多く使用する営業試験が増加。

５）化学物質使用量（ＰＲＴＲ対象物質：トルエン）（方針２の４）／主担当部署：生産部

	実績	2018年目標値	目標設定根拠	結果
基準年：2013年	1,239kg	1,139kg	基準年使用量の8％削減	16.7％減
前年：2017年	1,155kg	1,136kg	前年使用量の1.6％削減	10.6％減
2018年の実績	1,032kg			判定：○

その他 PRTR対象物質 使用量	キシレン（前年：463.5kg）	864.5kg	86.5％増
	エチルベンゼン（前年：221.3kg）	327.4kg	47.9％増
	トリメチルベンゼン類（前年：32.5kg）	63.6kg	95.6％増
	その他（コバルト・クロム・鉛化合物など）前年：24.3kg	54.2kg	123％増

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	3月	6月	9月	評価・見直
シンナーなど（トルエン）の使用量を削減する。特に製品・部品の洗浄用シンナー使用量を減らす。	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続	啓蒙継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	3月	6月	9月	年間
生産部（本社・工場）	〇	〇	〇	〇
最終評価 前年度に比べSS使用量が多く（約1.6倍）塗料の使用量が多かった（約1.3倍）と考える。トルエンについては部品洗浄用シンナーの使用が多かった前年度より削減されているが、その他の物質が塗料使用量にあわせ増加している。市場動向の影響を受けていると考える。

６）当社製品でCO₂削減、省エネに取り組む（方針３）／主担当部署：開発部、技術部、各サービス部

	実績	2018年目標値	目標設定根拠	結果
前期：2017年	累計54案件	3案件追加	毎年3案件ずつ追加	累計57案件
2018年の実績	3案件追加			判定：〇

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	3月	6月	9月	評価・見直
新規設備に関し、装置設計の際、省エネを推進、顧客に提供する。	実施継続	実施継続	実施継続	実施継続
設備の点検・改修時は省エネを検討、顧客へ提案する。	実施継続	実施継続	実施継続	実施継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	3月	6月	9月	年間
開発部	〇	〇	〇	〇
技術部	〇	〇	〇	〇
最終評価 新規案件1件、既設機改造案件2件、計3案件納入することが出来た。 ※第8項にてご紹介

７）周辺住民への影響（方針６）／主担当部署：総務課

	実績	2018年目標値	目標設定根拠	結果
前期：2017年	ゼロ	ゼロ	苦情件数ゼロ	ゼロ
2018年の実績	ゼロ			判定：○

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	3	6月	9月	評価・見直
機器の日常点検や定期点検、環境パトロールを確実に実施し、近隣住民から寄せられる苦情をゼロにする。	パトロール実施	点検実施	パトロール実施	継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	3月	6月	9月	年間
総務課（本社・工場）	○	○	○	○
最終評価 日常点検・環境パトロールなどにより、苦情の原因となる不具合をださない状態を維持できた。

８）製品実現プロセスにおける「失敗・クレーム」（方針４）／主担当部署：全社（品質保証室）

	当期受注案件の当期発生	当期発生費用
目標値	第86期受注計画の0.05％以下	第86期売上計画値の0.7％以下
2017年の実績	設定値に対し92％　判定：〇	設定値に対し90％　判定：〇

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	3月	6月	9月	評価・見直
品質管理委員会で『失敗・手直し・クレーム』費用の月次実績確認を行う。	実施	実施	実施	継続
社内不適合事例及びその是正処置・再発防止処置を確認実施。	実施	実施	実施	継続
顧客の重大な苦情及び、その是正処置・再発防止処置を確認実施。	実施	実施	実施	継続
業務チェックでマネジメントレビューを活性化。	確認継続	MR実施	確認継続	継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	3月	6月	9月	年間
全社（品質保証室）	×	〇	〇	〇
最終評価 期初に目標を若干上回る費用が発生していたが、その後、大きなクレームも無く、発生件数も少なかった為、目標を達成することが出来た。ここ数年の発生件数が大幅に減少されている。今後のこの状態を継続した。

９）年間教育・訓練（方針５）／主担当部署：全社

環境改善教育・訓練を年間２回または４時間実施

判定：○

具体的な取組内容＼四半期毎の評価	3月	6月	9月	評価・見直
品質管理委員会で経営者による改善進捗状況として、『年間教育・訓練計画（計画及び実施）』を確認。	確認	確認	確認	継続
各サイト：四半期毎の評価（目標値達成状況）	3月	6月	9月	年間
全社	○	○	○	○
最終評価 各課で確実にEA21に関する勉強会が開催され、意識向上されていることを確認した。